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耐震リフォームの費用や方法と補助金や減税のコツ!事例と必要性も

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大地震は、いつ、どこで起きるかわからないので、日頃から水や食料などの防災グッズを用意しておくのはもちろん、住宅の耐震性を高める耐震リフォームの必要性が以前より高まっています。

なので、耐震リフォームの費用や方法で筋交い、また、軽量鉄骨や補助金や減税のコツなどについても知りたいのではないでしょうか。

それから、耐震リフォームの事例や工事期間、また、DIYの注意点などについても気になりますよね。

そこで今回は、耐震リフォームの費用や方法と補助金や減税のコツ、また、事例と必要性などについても詳しくお伝えしていきます。

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耐震リフォームの費用や方法!補助金や減税のコツと必要性も

出典 エスケーホームHP

大地震のニュースを耳にするたび、耐震補強工事の必要性を感じますよね。

こうした耐震リフォームの必要性としては「大地震はいつ、どこで発生するか予想できないから」につきます。

また、何よりも1981年以前に建てられた建物は、まだ記憶に新しい阪神・淡路大震災や東日本大震災でそのほとんどが崩壊したことから、建物の耐震性の低さを見直す動きが大きくなってきています。

ちなみに、1981年6月の法改正以降の耐震基準を「新耐震基準」と呼び、それ以前の「旧耐震基準」と区別しているのですが、新耐震基準とは「極めてまれに起こる大地震でも倒壊しないことが前提になっています。

一方、2000年の改正では、新築時の地盤調査がほぼ義務付けられ、壁の配置のバランス、柱や筋交いに使用する金物の種類の明確化などが決められました。

こうした「耐震」の定義とは、「壁や柱などの強度を上げることで、文字通り建物を振動に耐えられるように改修し、倒壊のリスクを軽減すること」を指しています。

耐震リフォームの方法

出典 久慈市HP

耐震リフォームする時には、まずは自宅の耐震診断をしましょう。

・地盤

建物の揺れ方は地盤の状態によって左右されます。

例えば、海や川、沼などが近くにある土地や、山の斜面に作られた造成地などは地盤が地震に弱いので、地盤を掘り進んで地中の土を調べる「ボーリング調査」を行い、地層の構造を分析してもらいます。

・形状

一般的には、正方形や長方形のシンプルな箱型の形をした建築物ほど地震に強いと言われていて、逆にコの字型やエル字型など複雑な形状をした建物は、地震のエネルギーが一部分に集中しやすく、歪みやねじれが発生する原因になります。

これについては見た目でわかりやすいので、耐震性を判断しやすいですね。

・建設時期

上記でもお伝えした通り、1981年6月以前の旧耐震基準で建てられた建物は大規模な揺れに耐えられない可能性がありますので、耐震リフォームをすることをおすすめします。

一方で、2000年以降に建てられた建物は耐震性が高く、大きな揺れに見舞われても倒壊する可能性は低いです。

・壁

建物の耐震要素を決定する上で重要なのが壁で、壁の厚さはもちろん、耐震用金具や筋交い、構造用合板などが壁に設置されていると、耐震性が高くなるので、自宅の壁がどうなっているか調べてもらいましょう。

こうした基礎診断を行った上で、次のような工事を行います。

・基礎の補強

建物を支える基礎がしっかりしていなければ、地震に耐えることはできないので、基礎が無筋コンクリート(鉄筋の入っていないコンクリート)だった場合は、それを鉄筋コンクリートと一体化させます。

また、クラックが入っている箇所があれば、そこの改修を行います。

・腐朽箇所の修繕

建物の土台や柱が腐朽していたり、シロアリによる被害を受けている場合は「土台の取り替え」や「柱の根継ぎ」をして修繕します。

また、柱や土台の接合部分には耐震用金具を使うこともポイントで、また、新しく使用する木材には必ず防腐・防蟻処理(シロアリ予防)を行います。

・壁の補強

建物の壁が水平荷重に弱い「間仕切り壁」の場合は、筋交いや構造用合板を取り付けて補強することで「耐力壁」という抵抗力の強い壁に変える方法をとります。

ちなみに、耐力壁は横から加わる力に対して、住宅を守る壁のことで、木造住宅、プレハブ住宅でも使われます。

・屋根の軽量化

屋根が重いと地震で建物が揺れた時に倒壊しやすくなります。

例えば、自宅の屋根に重量のある日本瓦を使用している場合は、それを軽量化するだけでも耐震性が向上するので、自宅の屋根の素材をチェックしてみましょう。

耐震リフォームの費用の相場と補助金

耐震リフォームの費用の相場はケースによって次のように異なります。

・木造住宅

古い木造住宅には耐震補強工事が必要で、平均的には148万円程度ですが、1981年以前に建てられた旧耐震基準の建物については、工事箇所が多くなるので177万円と平均価格を上回ります。

・鉄筋コンクリート

鉄筋コンクリートの場合は、総のべ面積に対して、平米につき15,000円から50,000円が相場の目安です。

このように、ある程度の出費が必要になる耐震リフォームですが、1981年5月31日以前に建てられた旧耐震基準の住宅については、2019年6月30日までに耐震リフォームを行った場合、税額控除の対象になります。

具体的には、国が定める標準的な耐震リフォーム費用の10%を所得税から控除するというもので、工事完了後の一年に限り有効です。

また、自治体ごとに耐震診断や耐震補強工事を中心に助成金や補助金制度が設けられているので、リフォームを検討する際には自治体に問い合わせてみましょう。

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耐震リフォームの事例

出典 エコリフォームHP

こちらは築52年の木造2階建て住宅を、今の趣を生かして安心で心地よい住まいにしたい、とリフォームした事例です。

ちなみに、耐震診断を行ったところ、倒壊のリスクがあることがわかったため、耐震補強を行ったほか、断熱もポイントにリフォームしています。

このように、ある程度の築年数が経った住宅であれば、まずは耐震リフォームを念頭に入れてから進めた方が良いですね。

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今回は、耐震リフォームについて、費用や方法、補助金や減税のコツ、そもそもなぜ耐震リフォームが必要なのかといったことや耐震リフォームの事例について紹介しましたね。

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